FIRE試算の使い方｜必要資産と達成までの年数をブラウザで計算する
公開日：2026年8月4日 対象ツール：FIRE試算（必要資産・達成年数）
FIRE（Financial Independence, Retire Early＝経済的自立と早期リタイア）とは、資産の運用益で生活費をまかない、働かなくても暮らせる状態を指します。目標にするなら、まず「いくら貯めればよいのか」と「いつ届くのか」を数字で押さえることが出発点です。FIRE試算（必要資産・達成年数）は、年間支出と取り崩し率から必要資産を求め、現在の資産・毎年の積立・想定利回りから達成までの年数を複利で計算するツールです。
このツールでできること
- 必要資産の計算：『年間支出 ÷ 取り崩し率』で、FIREに必要な資産の目安を求めます。取り崩し率4%なら『年間支出 × 25』と同じで、年間支出300万円なら必要資産は7,500万円になります。
- 達成年数の計算：現在の資産と毎年の積立を想定利回りで複利運用したと仮定し、必要資産に届く最短の年数を出します。年齢を入れると達成時の年齢も表示します。
- 単位の自動換算：支出も積立も「年間／月間」を切り替えられ、月間で入力すると自動で12倍して年額に直して計算します。
使い方
- 「年間」か「月間」を選び、生活費（支出）を万円で入力します。
- 「取り崩し率」を入力します。一般的なFIREの目安は4%（＝年間支出の25倍が必要資産）です。
- 「現在の資産」を万円で入力します。すでに保有している貯蓄・投資額の合計です。
- 「毎年の積立額」（年額または月額）と「想定運用利回り」を入力します。積立は毎年末に行う前提で複利計算されます。
- 必要資産・月あたり支出・必要倍率・達成年数（年齢を入れると達成時年齢）が自動表示されます。「結果をコピー」で控えられます。
こんなときに便利
資産形成の計画を立てるとき、いくつかの前提を入れ替えて比べると効き方が見えてきます。利回りを4%から5%に上げる、毎年の積立を増やす、支出を見直して必要資産を下げる——こうした選択が達成年数をどれだけ縮めるかを、その場で確かめられます。
取り崩し率を動かして安全度を調整するのにも役立ちます。率を3%に下げると必要資産は約33倍に増えますが、その分だけ余裕のある計画になります。逆に5%なら20倍で済みますが、相場下落に弱くなります。自分の許容度に合う水準を探る土台として使えます。
よくある質問
必要資産はどう計算していますか
『年間支出 ÷ 取り崩し率』で計算します。取り崩し率が4%なら『年間支出 × 25』と同じで、年間支出300万円なら必要資産は7,500万円です。取り崩し率を下げるほど必要資産は増えます。
4%ルールとは何ですか
資産を年4%ずつ取り崩しても長期的に枯渇しにくいとされる目安で、米国のトリニティスタディなどの研究に基づく考え方です。年間支出の25倍を用意すればよいという計算になりますが、4%ルールは一般的な目安で、運用成果・インフレ・税金を保証するものではありません。あくまで過去データに基づく試算だと理解して使ってください。
達成年数はどう計算していますか
現在の資産と毎年の積立を想定利回りで複利運用したと仮定し、『現在資産×(1+利回り)ⁿ＋積立×((1+利回り)ⁿ−1)÷利回り』が必要資産に届く最小の年数nを求めています。積立は毎年末に行う前提で、利回りが0%のときは『(必要資産−現在資産)÷年間積立』で計算します。
税金やインフレは考慮されますか
考慮していません。実際には運用益への課税（約20%）や物価上昇（インフレ）で必要資産・達成年数は変わります。厳しめに見たいときは、利回りを税引き後で入力する、取り崩し率を3〜3.5%と低めにするなどで調整してください。
「到達しません」と出るのはなぜですか
現在の資産・積立・利回りでは、必要資産に現実的な年数（200年以内）で届かないときに表示されます。積立を増やす、支出を見直して必要資産を下げるなどで再計算してください。
必要資産と達成年数がひと目でわかると、FIREが具体的な計画に変わります。結果はあくまでたたき台として、最新の制度や市場環境、必要に応じて専門家の助言も踏まえて判断してください。