お金の便利ツール
75 件のツール。気になるものをすぐに使えます。
銀行名や金融機関名から金融機関コード(銀行番号・4桁)を検索。コードから銀行名を逆引きすることもできます。メガバンク・地方銀行・ネット銀行・信用金庫・ゆうちょ銀行などに対応。支店コードは対象外です。
割合オフ・金額オフ・ポイント還元・ポイント利用を適用順に重ねて、支払い総額・獲得ポイント・実質価格・実質割引率を計算します。適用する順番で最終額が変わることもステップ内訳で確認できます。
年収を入力すると、103万・106万・130万・150万・201万の「年収の壁」のどれを超えるか、税金・社会保険の扶養・配偶者控除への影響の目安を判定します。
金額と年数・年率インフレ率を入力すると、昔の◯万円が今いくらか、今のお金が将来いくらになるかを複利で換算します。過去→現在・現在→過去・将来予測の3方向に対応し、増減額と累積変化率も表示します。
住宅ローンの一部繰り上げ返済で、期間短縮型の短縮期間・返済額軽減型の新しい毎月返済額・軽減できる利息の目安を、ローン残高・年利・残り返済回数・繰上額から元利均等返済で計算します。
住宅ローンの借り換えで得か損かを、諸費用込みの正味メリットで試算。現在の残高・残り返済回数・現在の金利・借換後の金利と諸費用から、現行と借換後の月々返済額・総返済額・正味メリット・損益分岐(回収月数)を元利均等返済で自動計算します。
子どもの現在の年齢と第何子かを入力するだけで、児童手当(2024年10月以降の制度)でこれから受け取れる総額の目安を計算します。3歳未満15,000円・3歳〜高校生年代10,000円・第3子以降30,000円に対応。
海外通販(個人輸入)の商品代金から、関税・輸入消費税のおおよその目安を計算します。課税価格60%ルール・1万円免税・品目別の関税率の目安を内蔵。あくまで概算で、正確な税額は税関・通関業者にご確認ください。
72の法則で、複利運用した資産が2倍になるおおよその年数を年利から計算します。目標年数から必要な年利の逆算や、3倍になる年数(115の法則)、精密な値も表示します。
配偶者・子・父母・兄弟姉妹の構成を選ぶだけで、民法どおりの法定相続分と遺留分を分数と割合で計算します。代襲相続(孫・甥姪)や半血の兄弟姉妹にも対応し、遺産額を入れれば金額も出ます。
高額療養費制度の1か月あたりの自己負担限度額を、その月の総医療費(10割)と所得区分から計算。多数回該当や窓口負担割合を入れると、いったん払う額と払い戻し(高額療養費)の目安も表示します。70歳未満向け。
FIRE(経済的自立・早期リタイア)に必要な資産と達成までの年数を試算。年間支出と取り崩し率(4%ルール)から必要資産を求め、現在の資産・毎年の積立・想定利回りから複利で達成年を計算します。
通貨ペア(クロス円/ドルストレート等)・売買方向・エントリー価格・決済価格・取引数量から、FXのpips・損益(円)・必要証拠金の目安・1pipあたりの金額を計算する目安ツールです。
毎月同じ金額を積み立てるドルコスト平均法(定額購入)で、各月の価格から購入口数・総口数・平均取得単価を計算し、毎月同じ口数を買う定量購入と比べて平均取得単価がどうならされるかを数値で示します。将来の積立シミュレーションもできます。
年収・返済負担率・金利・返済年数から、住宅ローンで借りられる金額の目安を逆算します。元利均等返済の現価係数で計算し、毎月返済額や総返済額・総利息もあわせて表示。あくまで目安で、実際の借入可能額や審査は金融機関により異なります。
健康保険の傷病手当金の支給日額と総支給額の目安を計算します。支給開始日以前の直近12か月の標準報酬月額の平均÷30×2/3で1日あたりの額を求め、支給対象日数をかけて概算します。すべてブラウザ内で計算し、入力は送信されません。
賃貸退去時に、預けた敷金から原状回復費・ハウスクリーニング費・未払い賃料などの借主負担分を差し引いて、返還される敷金の目安を計算します。国交省ガイドラインの考え方(通常損耗・経年劣化は貸主負担、故意・過失は借主負担、経過年数で負担割合が減少)に沿った目安で、実際の精算は契約内容により異なります。
暗号資産(仮想通貨)の複数回購入から平均取得単価と売却損益を計算。税金は雑所得・総合課税(累進5〜45%+住民税約10%)の概算目安も表示します。株式(申告分離20.315%)との違いや損益通算・繰越の扱いも解説。
健康保険の出産手当金(産休中の手当)の目安を計算します。支給日額=直近12か月の標準報酬月額の平均÷30×2/3、対象期間=産前42日(多胎98日)+産後56日のうち給与が支払われない日数。すべてブラウザ内で計算します。
幼稚園・小学校・中学校・高校の公立/私立と、大学の進路(進学しない/国公立/私立文系/私立理系・自宅/下宿)を選ぶだけで、幼稚園から大学卒業までの教育費の総額と段階別の内訳、月額換算の目安を試算します。年額は編集できます。
家族の介護で介護休業を取ったときにもらえる介護休業給付金の目安を計算します。休業開始時の賃金月額(または賃金日額)と休業日数から『賃金日額 × 支給日数 × 67%』で給付総額のめやすを試算。対象家族1人につき通算93日・3回までの分割に対応します。
不動産の仲介手数料の上限を宅地建物取引業法にもとづき自動計算します。売買は三段階(200万以下5%・200〜400万4%・400万超3%)=速算式「取引額×3%+6万円」+消費税で内訳を表示、賃貸は家賃1か月分+税の合計上限と借主負担(0.5/1か月)を表示。低廉な空家等の特例にも触れます。
退職後・自営業・フリーランスの国民健康保険料(国保)の年額・月額の目安を、医療分・後期高齢者支援金分・介護分の内訳つきで試算します。料率・均等割・限度額は自治体の値に編集できます。
公的年金を60〜75歳のいつから受け取るかで、月額・年額がどう変わるかを試算。繰上げの減額率(0.4%/月)・繰下げの増額率(0.7%/月)と、65歳受給と累計が逆転する『損益分岐年齢』を自動計算します。
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