🔥 FIRE試算（必要資産・達成年数）
年間支出と取り崩し率（4%ルール）から必要資産を求め、現在の資産・毎年の積立・想定利回りから複利でFIRE達成までの年数を試算します。
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必要資産（FIRE達成ライン）
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※ 4%ルールは米国研究に基づく一般的な目安で、将来の運用成果・インフレ・税金・為替は考慮しきれず結果を保証しません。あくまで試算です。実際の計画は最新の情報や専門家の助言も踏まえてご判断ください。投資は自己責任で、必要に応じて専門家にご相談ください。
取り崩し率別・必要資産の早見表（目安）
「必要資産 ＝ 年間支出 ÷ 取り崩し率」で計算した目安です。取り崩し率を下げるほど必要資産（倍率）は増えます。年間支出ごとの一例を示します。
| 取り崩し率 | 必要倍率 | 年間支出240万円 | 年間支出300万円 | 年間支出360万円 |
|---|---|---|---|---|
| 3.0% | 約33.3倍 | 8,000万円 | 1億円 | 1億2,000万円 |
| 3.5% | 約28.6倍 | 約6,857万円 | 約8,571万円 | 約1億286万円 |
| 4.0% | 25倍 | 6,000万円 | 7,500万円 | 9,000万円 |
| 4.5% | 約22.2倍 | 約5,333万円 | 約6,667万円 | 8,000万円 |
| 5.0% | 20倍 | 4,800万円 | 6,000万円 | 7,200万円 |
※ 表の金額は上記式による概算の目安で、四捨五入や前提の置き方で実際とは差が出ます。税金・インフレ・相場変動は含みません。最新・正確な情報は公式資料でご確認のうえ、投資は自己責任でご判断ください。
解説
FIRE（Financial Independence, Retire Early＝経済的自立と早期リタイア）とは、資産の運用益で生活費をまかない、働かなくても暮らせる状態を指します。その目標額（必要資産）は『年間支出 ÷ 取り崩し率』で計算できます。本ツールは、年間または月間の生活費と取り崩し率を入力するだけで必要資産を求め、さらに現在の資産・毎年の積立・想定利回りから、何年でその金額に届くかを複利で試算します。
取り崩し率の代表的な目安が「4%ルール」です。資産を年4%ずつ取り崩しても長期的には枯渇しにくいという考え方で、これは『必要資産 ＝ 年間支出 × 25』と同じ意味になります（100 ÷ 4 ＝ 25倍）。例えば年間支出が300万円なら必要資産は7,500万円、240万円なら6,000万円です。取り崩し率を3%にすると約33倍、5%にすると20倍というように、率を下げるほど必要資産は増えて安全度が高まります。
達成までの年数は、現在の資産と毎年の積立を想定利回りで複利運用したと仮定して計算します。具体的には『現在資産 ×(1+利回り)ⁿ ＋ 積立 ×((1+利回り)ⁿ−1)÷利回り』が必要資産に到達する最小の年数nを求めています（積立は毎年末に行う前提）。利回りが0%のときは単純に『(必要資産−現在資産) ÷ 年間積立』で年数を出します。
例えば必要資産7,500万円に対して、現在1,000万円・毎年120万円を積み立て・想定利回り年5%とすると、複利効果で約22年後に到達する計算になります。利回りや積立額を少し変えるだけで達成年数が大きく動くので、いくつかのパターンを入れて比べてみると、支出を抑える・積立を増やす・運用利回りを高めるといった選択肢の効き方が見えてきます。
ただし本ツールは前提を単純化した目安です。実際には運用益への課税（約20%）や物価上昇（インフレ）、為替の変動、取り崩し中の相場下落などが結果に影響します。厳しめに見たい場合は、利回りを税引き後で入力する、取り崩し率を3〜3.5%と低めに設定する、必要資産に余裕を上乗せするといった調整をおすすめします。
FIREの実現可能性は前提の置き方で大きく変わります。本ツールの結果はあくまで計画づくりのたたき台として使い、実際の判断は最新の制度・市場環境や、必要に応じて専門家の助言も踏まえて行ってください。
よくある質問
必要資産はどうやって計算していますか？
『年間支出 ÷ 取り崩し率』で計算します。取り崩し率が4%なら『年間支出 × 25』と同じで、例えば年間支出300万円なら必要資産は7,500万円です。取り崩し率を下げるほど必要資産は増えます。
4%ルールとは何ですか？
資産を年4%ずつ取り崩しても長期的に枯渇しにくいとされる目安で、米国のトリニティスタディなどの研究に基づく考え方です。年間支出の25倍を用意すればよいという計算になりますが、あくまで過去データに基づく目安で将来を保証するものではありません。
取り崩し率は何%にすればいいですか？
一般的な目安は4%ですが、より保守的に見るなら3〜3.5%（必要資産は約29〜33倍）を使う人もいます。取り崩し率を下げると必要資産は増えますが安全度は高まります。税金・インフレ・為替を考えると余裕を持たせる考え方が無難です。
達成までの年数はどう計算していますか？
現在の資産と毎年の積立を想定利回りで複利運用したと仮定し、『現在資産×(1+利回り)ⁿ＋積立×((1+利回り)ⁿ−1)÷利回り』が必要資産に到達する最小の年数nを求めています。積立は毎年末に行う前提です。
税金やインフレは考慮されますか？
考慮していません。実際には運用益への課税（約20%）や物価上昇（インフレ）で必要資産・達成年数は変わります。より厳しめに見たい場合は、利回りを税引き後で入力したり取り崩し率を低めに設定したりして調整してください。
月間の支出や積立でも計算できますか？
できます。支出・積立ともに「年間／月間」を切り替えられ、月間で入力すると自動で12倍して年額に換算して計算します。
「到達しません」と表示されるのはなぜですか？
現在の資産・毎年の積立・想定利回りでは、必要資産に現実的な年数（200年以内）で届かない場合に表示されます。積立額を増やす、支出を見直して必要資産を下げる、利回りの前提を見直すなどで再計算してください。