積立目標シミュレーターの使い方｜目標額から毎月いくら積み立てればよいかを逆算
公開日：2026年7月28日 更新日：2026年8月30日 運営：シルギア（Analyzegear, Inc.） 対象ツール：積立目標シミュレーター
「5年後に300万円ためたい」「老後までに1,000万円つくりたい」——目標額は決めやすいのに、毎月いくら積み立てればよいかはぱっと出てきません。積立目標シミュレーターは、目標額・積立期間・想定年利の3つから、必要な毎月の積立額を逆算するツールです。想定年利を0にすれば単純な貯金、年利を入れれば複利運用を見込んだ計算になり、貯金でもつみたて投資でも「月の予算」を決める入口として使えます。
目標から積立額を逆算する考え方
「毎月◯円を積んだら何年後にいくら」という前向きの計算ではなく、このツールは逆向きです。ゴールの金額を先に決め、そこから毎月の負担を割り出します。入力は3つだけです。
- 目標額（万円）: ためたい金額。300と入れれば300万円。
- 積立期間（年）: 何年で届かせるか。10年なら積立回数は10×12＝120回。
- 想定年利（％）: 運用の利回り。貯金だけなら0を入力。
結果には毎月の積立額に加えて、積立回数・総積立元本（自分で出す合計）・運用益（目標額と元本の差）の内訳も表示されます。数値を打ち替えるとその場で計算し直すので、期間や年利を振って比べられます。
計算のしくみ（毎月末・月複利）
前提は「毎月末に同じ額を積み立て、毎月複利で運用する」こと。積立回数を n（＝年×12）、月利を i（＝年利÷100÷12）とすると、必要な毎月の積立額 PMT は次の式で求まります。
- 年利0％のとき: PMT ＝ 目標額 ÷ n。利息がつかないので、ただ等分するだけです。
- 年利がプラスのとき: PMT ＝ 目標額 × i ÷ ((1＋i) の n 乗 − 1)。これは積立の将来価値（年金終価）の式を、毎月の積立額について解いた形です。
分母の「(1＋i) の n 乗 − 1」は、毎月1円ずつ積み立てたときに複利で育つ倍率にあたります。利回りが高く期間が長いほどこの値が大きくなり、同じ目標でも毎月の積立額は小さくて済みます。
数値例で確かめる
いちばんシンプルな例から。目標300万円・5年・年利0％なら、回数は5×12＝60回、3,000,000÷60でちょうど毎月50,000円。元本も300万円ちょうど、運用益は0円です。
期間を延ばすと負担は下がります。目標300万円・10年・年利0％なら120回で割って毎月25,000円。ここに年利3.0％を見込むと、式の分母が効いて毎月およそ21,468円まで下がり、元本は約258万円、残る約42万円が運用益にあたります。同じ条件で年利5.0％なら毎月約19,320円、運用益は約68万円です。運用を見込むほど毎月の負担が軽くなるのが読み取れます。
期間と利回りが「効く」理由
複利は時間を味方にするほど大きく働きます。ツール下部の早見表は、いまの目標額・期間のまま想定年利だけを0・1・3・5・7％に振った毎月額を並べたものです。目標300万円・10年なら、年利0％で25,000円、5％で約19,320円、7％で約17,333円と、利回りが上がるほど毎月額は下がります。
期間の効果はさらに大きく、たとえば目標1,000万円を年利5.0％・20年で目指すなら毎月およそ24,329円。元本は約584万円で、残り約416万円が運用益です。1,000万円という大きな目標でも、期間を長く取れば毎月2万円台に収まることがわかります。焦って期間を詰めるより、始める時期を早めるほうが毎月の負担は軽くなります。
先取り貯蓄・自動積立で続けるコツ
必要額がわかっても、続かなければ目標には届きません。カギは「使った残りを貯める」のではなく、先に積立分をよけてから生活することです。
- 自動積立を設定する: 給料日の直後に口座振替や自動買付で天引きし、手元に残らない仕組みにする。
- 無理のない額から始める: シミュレーション額が厳しければ、期間を延ばすか目標を分割して毎月の負担を下げる。
- ボーナスや昇給で増額する: まず続けられる額で始め、余裕が出たら積立額を上げて前倒しする。
目標額を一度に決めきれないときは、毎月出せそうな額を先に思い浮かべ、期間や目標を動かして現実的な線を探るのもおすすめです。
注意点（お金の判断はご自身で）
この計算はあくまで目安です。想定年利で毎月きれいに複利運用できたと仮定した概算であり、実際のリターンは年ごとに変動します。預貯金は利率が低いぶん安定していますが、投資信託や株式は大きく上下し元本割れもありえます。また税金・手数料は含んでいません。運用益には通常およそ20％の税金がかかり（NISAなどを使えば一定額まで非課税）、投資信託の信託報酬などのコストもかかります。想定年利を控えめに置くと、見積もりは安全側に振れます。制度や税率は変わることがあるため、実際に始める前には最新の公的情報を確認し、必要に応じてファイナンシャルプランナーなど専門家に相談してください。最終的な投資判断はご自身の責任で行いましょう。