つみたてNISAの非課税と複利をやさしく解説｜将来いくら増えるか試算する
公開日：2026年7月11日 更新日：2026年9月2日 運営：シルギア（Analyzegear, Inc.） 対象ツール：つみたてNISA 積立シミュレーター
つみたてNISAで多くの人が知りたいのは「毎月いくら積み立てれば、将来どのくらいになるのか」です。ただ金額を出す前に、なぜNISAが有利なのか・複利がどう効くのか・何がリスクなのかを押さえておくと、シミュレーターの数字を正しく読めるようになります。この記事ではその背景を整理し、本ツールの計算方法と試算の手順まで具体的な数値でまとめます。なお本記事の金額はすべて一定の年利を仮定した目安で、元本を保証するものではありません。
最大のメリットは「運用益が非課税」
通常、投資でもうけが出ると、その利益に約20.315％の税金がかかります。課税口座（特定口座・一般口座）で運用益が500万円出た場合、およそ100万円が税金として引かれる計算です。ところが新NISA（つみたて投資枠）の口座内なら、値上がり益も分配金もまるごと非課税。つまり同じ運用成果でも、手取りが約2割変わってきます。これがNISAを使う一番の理由です。本シミュレーターも非課税前提で計算するため、税金は差し引いていません。課税口座での手取りを知りたいときは、表示される運用益から約2割を引いて読み替えてください。
複利は「時間」で効いてくる
もうひとつの主役が複利です。利益がさらに利益を生むため、積立額と年数が増えるほど雪だるま式に膨らみます。目安として毎月3万円を想定年利5％で積み立てた場合、期間だけを変えると次のように差が開きます。
- 10年：元本360万円 → 評価額 約465万円（運用益 約106万円・元本の約29.4％）
- 20年：元本720万円 → 評価額 約1,233万円（運用益 約513万円・元本の約71.3％）
- 30年：元本1,080万円 → 評価額 約2,497万円（運用益 約1,417万円・元本の約131.2％）
元本は年数に比例して2倍・3倍と増えるだけですが、運用益は約106万円→513万円→1,417万円と加速度的に伸びます。30年では運用益が元本を上回ります。「早く・長く」が効くのはこのためです。
このツールの計算方法
本ツールは月次複利で計算します。月利＝年利÷12とし、毎月末に積み立てた分が翌月から運用される（期末積立）前提です。具体的には「残高に月利ぶんの利息をつけてから、その月の積立額を足す」という処理を、積立年数×12か月ぶん繰り返します。元本合計＝毎月の積立額×月数、運用益＝評価額−元本合計です。たとえば毎月2万円・年利3％・20年なら、元本480万円に対し評価額は約657万円（運用益 約177万円・元本の約36.8％）が目安になります。年ごとの推移も表に出るので、評価額が毎年どう積み上がるかを確認できます。
新NISA（つみたて投資枠）の上限
新NISAは、つみたて投資枠が年120万円（毎月10万円）、成長投資枠が年240万円、合わせて年間最大360万円まで使えます。生涯の非課税保有限度額は1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円まで）で、非課税で持てる期間に期限はありません。売却した分の枠は翌年以降に復活して再利用できます。毎月の積立で使うなら、まずは毎月10万円までのつみたて投資枠を意識すると現実的です。毎月10万円を上限いっぱいで使うと、1,800万円の枠は15年で埋まる計算になります。
ドルコスト平均法・リスク・iDeCoとの違い
毎月一定額を積み立てる方法はドルコスト平均法と呼ばれます。価格が安いときは多く、高いときは少なく買うことになり、平均購入単価がならされます。まとめて一度に買うより高値づかみのリスクを抑えやすく、続けやすいのが利点です。ただしNISAは預金と違い元本保証ではありません。相場が下がれば評価額が元本を下回る（元本割れ）年もあります。想定年利はあくまで仮定で、手数料（信託報酬）やインフレも本ツールは反映していません。
老後資金づくりでよく比較されるのがiDeCoです。iDeCoは掛金が全額所得控除になり節税効果が大きい一方、原則60歳まで引き出せません。NISAはいつでも売却・引き出しができ、使い道の自由度が高いのが違いです。目的に応じて両者を併用することもできます。
試算の手順とよくある失敗
- 毎月の積立額を入力します（例：30,000円）。
- 想定年利を入力します。控えめに3〜5％でも試します。
- 積立年数を入力します。10年・20年・30年で複利の差を比べます。
- 評価額・元本合計・運用益が即座に表示され、年ごとの推移も表で確認できます。
よくある失敗は二つ。ひとつは下落時の狼狽（ろうばい）売りで、一時的な下落で慌てて売ると複利も非課税枠も途中で断ち切ってしまいます。もうひとつは利回りの見積もりすぎで、年7％などで皮算用すると計画が崩れやすくなります。3〜5％の控えめな前提でも試算し、余裕を持って考えるのがおすすめです。本ツールは投資助言ではなく、一定の年利を仮定した概算です。実際の成果は値動きで増減し、元本割れもあり得ます。NISA制度は今後改正される可能性もあるため、最新の枠や条件は金融庁など公式の案内でご確認ください。投資はご自身の判断と責任で行ってください。