住宅購入の諸費用概算の使い方｜物件価格のほかに必要な自己資金がわかる
公開日：2026年8月7日 対象ツール：住宅購入の諸費用概算
マイホームを買うとき、用意すべき現金は物件価格だけではありません。仲介手数料・登記費用・印紙税・住宅ローンの事務手数料や保証料・火災保険や地震保険・不動産取得税などをまとめた「諸費用」が別にかかり、しかも現金でまとまって必要になるものが多いのが特徴です。住宅購入の諸費用概算は、物件価格・物件種別（中古／新築）・借入額を入れるだけで、これらの合計と内訳、物件価格に対する割合を概算するツールです。
このツールでできること
- 仲介手数料：中古を仲介会社経由で買う場合にかかります。価格400万円超は「物件価格×3％＋6万円」に消費税を加えた速算式が上限で、3,000万円なら約105.6万円。新築（売主直販）は0円です。
- 登記費用：登録免許税と司法書士報酬の合計を、物件価格の約1.2％で概算（3,000万円で36万円）。
- 印紙税：売買契約書やローン契約書に貼る印紙代を、契約金額の帯に応じて概算します。
- ローン費用：定率型の事務手数料・保証料として借入額の2.2％（税込）を概算（借入2,500万円で55万円）。
- 保険・不動産取得税：火災・地震保険を一律25万円、不動産取得税を物件価格の約1.5％で内訳に含めます。
- 合計と割合：諸費用の合計額と、物件価格に対する割合（％）を自動表示します。
使い方
- 「物件価格」を万円単位で入力します（例：3000 なら3,000万円）。半角数字です。
- 「物件種別」を選びます。仲介会社を通す中古は「中古（仲介あり）」、売主から直接買う新築は「新築（仲介なし）」を選びます。
- 「借入額」を万円単位で入力します。住宅ローンの借入予定額を入れ、現金購入なら0にします。
- 入力と同時に、諸費用の合計と、仲介手数料・登記費用・印紙税・ローン費用・保険・不動産取得税の内訳、物件価格に対する割合が自動計算されます。
- 「結果をコピー」で合計と内訳の一覧を控えられます。
こんなときに便利
たとえば中古で物件価格3,000万円・借入2,500万円と入れると、諸費用の合計は約268.6万円（2,686,000円）、物件価格の約9.0％という概算がその場で出ます。頭金や自己資金がいくら必要かを、物件探しの段階でざっくり把握できます。借入額を0にすればローン費用を除いた現金購入の概算に、種別を新築に切り替えれば仲介手数料が0円になった場合の概算に、と条件を変えて見比べられるので、資金計画の当たりをつけるのに向いています。
よくある質問
諸費用は物件価格の何割くらいですか
目安として、仲介手数料がかかる中古住宅は約6〜10％、仲介手数料がかからない新築（売主直販）は約3〜7％とされます。本ツールの概算では、中古3,000万円・借入2,500万円で合計約268.6万円（物件価格の約9.0％）です。住宅ローンを使うか現金かによっても割合は変わります。
仲介手数料はどう計算しますか
中古を仲介会社を通して買う場合にかかり、価格400万円超では「物件価格×3％＋6万円」に消費税を加えた速算式が上限です。本ツールもこの式で概算し、3,000万円なら（3,000万円×3％＋6万円）×1.1＝1,056,000円（約105.6万円）になります。新築を売主から直接買う場合は仲介会社が入らないため0円です。
ローンの事務手数料と保証料とは何ですか
住宅ローンを組むときに金融機関へ払う費用です。近年多い「定率型」では借入額の2.2％（税込）程度が目安で、本ツールもこの率で概算します。借入2,500万円なら550,000円（約55万円）です。金融機関により定額型や保証料前払い型など方式が異なるため、実額は各社の条件をご確認ください。現金購入で借入0なら0円です。
新築と中古で諸費用は違いますか
大きく違います。最大の差は仲介手数料で、仲介会社を通す中古はかかりますが、売主から直接買う新築はかかりません。このため諸費用の目安は中古で約6〜10％、新築で約3〜7％と差が出ます。登記費用・印紙税・ローン費用・保険・不動産取得税はどちらもかかりますが、軽減措置の内容も物件により異なります。
本ツールの結果は、購入前におおよその自己資金を見積もるための概算です。実際の金額は物件・金融機関・自治体・適用できる軽減措置（不動産取得税や登録免許税の住宅向け軽減など）によって大きく変わります。契約前には、不動産会社・金融機関・司法書士・税理士など専門家に必ずご確認ください。まずは手元の条件で気軽に自己資金の目安を確かめてみてください。